自動車保険
中古車を購入するときに車両保険を付けるか迷う人もいるでしょう。中古車だからという理由で車両保険を付けない人もいますが、車両保険を付帯しないことによるリスクを理解したうえで、付帯するかどうかを検討することが重要です。
本記事では、中古車購入で車両保険を付ける必要性が高い場合と低い場合、車両保険の選び方、保険料を割安に抑える方法を紹介します。車両保険に入るかどうかは、車両保険の意義や自身が置かれた状況を踏まえて考えるようにしましょう。
目次
自動車保険には自賠責保険と任意保険（自動車保険）の2種類あり、車両保険は任意保険の補償内容の1つです。自賠責保険は加入が必須なので迷うことはありませんが、任意保険の場合は加入するかどうかを自分で決めなければいけません。
任意保険（自動車保険）に加入していても、車両保険を付けていない人もいます。車両保険の付帯率（2020年3月末時点）は自家用普通乗用車62.3%、軽四輪乗用車48.0%※で、新車を含めても車両保険を付けていない人が一定割合いらっしゃることが分かります。
中古車の場合は、乗り潰して廃車にする前提の人や、多少の傷がついても気にせず修理しないつもりの人もいるため、新車より車両保険の必要性を感じにくいかもしれません。
しかし、車両保険を付けていれば、万が一の時、受け取った保険金を車の買い替え費用に充てることも可能なので、車両保険の付帯を検討しておく必要があります。
※出典：損害保険料率算出機構「2020年度自動車保険の概況」任意自動車保険 用途・車種別普及率表（2020年3月末）
中古車に車両保険を付けるかどうかを決めるためには、まずは車両保険の内容を理解しておく必要があります。車両保険とはどのような保険なのか、補償の範囲や保険金額の決まり方について見ていきましょう。
ご自身の車の損害に対し補償する車両保険の補償範囲は保険会社によって異なりますが、一般的に次のような事故や災害などによる損害が補償の対象になります。
ほかの車と衝突した場合だけでなく、車庫入れでこすった場合のような単独事故や、相手が分からない当て逃げも対象になります。いたずらや落書きされた場合や盗難にあった場合も補償範囲に含まれるのが一般的です。
事故にあった場合などに車両保険を使えば契約自動車の損害に対して保険金が支払われます。ただし、支払われるのは車両保険で設定された保険金額までです。保険金額は保険会社が定める「自動車保険車両標準価格表」などに従い、契約車両と同一の車名、型式、仕様や初度登録年月で自動車の市場販売価格相当額により設定します。（協定保険価額）
以下のいずれかのケースに該当する人は、該当しない人に比べて車両保険の必要性が高くなります。
ここでは、それぞれのケースでなぜ車両保険の必要性が高くなるのかを解説します。
事故などで修理が必要になった場合や車の再購入が必要になった場合に、すぐに修理費や購入費用を払うだけの資金がない人は車両保険を付けたほうが良いでしょう。車両保険での保険金を受け取れば修理費などに充てることが可能です。
もし、車両保険を付けていないと、車両の修理や再購入ができず困ることになります。特に普段の買い物や仕事で車を使うなど使用頻度が高い人は、修理や再購入ができず車が使えない期間が生じると、日常生活に与える影響が大きいので注意が必要です。
また、「中古車であれば修理が必要になっても費用は安いだろう」と考える人がいますが、中古車だからといって必ずしも修理費が安く済むわけではありません。逆に中古車だからこそ修理費が高くなる場合があります。
事故や風水害などで被害を受けて廃車にする場合、ローンを組んでいると廃車後でもローンの返済は続きます。車両保険に入っていれば保険金はローン残金に充当されますので、購入時にローンを組む場合は車両保険を付けたほうが良いでしょう。
もし、車両保険を付けていないと、廃車によって車が手元になくなった後でもローンが残り、新たに車を買ってローンを組んだ場合には二重のローンを抱えることとなり出費がかさみます。
万が一の場合の負担を少しでも軽減できるように、ローンの返済期間中だけでも車両保険を付けるようにしましょう。
運転経験が浅い方、久しぶりに運転される方の場合、今までの車と車両の大きさが変わった場合や操作性が不慣れな場合は、損害が生じるリスクが高くなることから、車両保険を付けることをおすすめします。
お車に慣れてきたら、契約期間の途中で車両保険を外したり、補償内容を変更することもできます。
また、自身だけでなく家族も同じ車を運転する場合には、家族の運転技術も考慮して決めるようにしましょう。仮に、自身は運転に自信があっても、運転技術に不安がある人が家族の中にいる場合は車両保険を付けておくと安心です。
河川や海が近くて洪水や高潮のリスクがあるなど、自然災害リスクが高い地域で車を使う場合は車両保険の必要性が高くなります。自身が住んでいる地域の地形や気象の特徴から考えて、自然災害リスクが高いと思われる場合は車両保険を付けたほうが良いでしょう。
近年は集中豪雨による被害が生じるなど、自然災害リスクがあまり想定されていなかった地域でも被害が生じる可能性があります。最新のハザードマップなどを確認しながらリスクの程度や車両保険の必要性を考えるようにしてください。
また、地震・噴火・津波によって生じた損害は補償されないので、万が一に備えたい場合は「地震特約」を付けることをおすすめします。「おとなの自動車保険」のように地震特約がない保険会社もあるので、気になる方は各保険会社に確認するようにしましょう。
以下のケースに該当する場合、車両保険の必要性はそれほど高くありません。
必要性が低いにも関わらず中古車に車両保険を付けると、保険料を払って備えているつもりでも実はメリットが少ないという場合があるので注意が必要です。
仮に修理が必要になった場合でも、自己資金が十分にあって自身で修理費を払えるのであれば、あえて車両保険を付けて保険料を払ってまで備える必要性はそれほど高くないかもしれません。
また、多少の傷はそのままで問題ないと考えている人や、もしも廃車になったら修理せず自己資金で次の車を購入できる人も、車両保険をつけない選択肢が考えられるでしょう。
車両保険で設定できる保険金額は、契約される車の時価額をベースに決まるため、車の時価額が低いと十分な額の保険金額を設定できず、修理費を確保できないことがあります。
中古車に車両保険を付けるかどうかは、車両保険を付帯した場合の自動車保険の保険料と、保険金とのバランスを考慮して決めることが大切です。
前述した「中古車に車両保険を付けたほうが良い場合」に該当する人は車両保険を付けるべきですが、保険料を少しでも抑えたい人もいるでしょう。
車両保険の保険料が気になる方は、補償内容を限定したり、自己負担額（免責金額）を設定したりすることで、保険料を抑えることが可能です。下記にて詳しく解説します。
損害保険会社の中には、車両保険の商品プランとして「最も幅広く補償を受けられるプラン」と「補償内容を限定したプラン」の両方を提供している場合があります。前者は「一般車両」、後者は「車対車+A」・「車対車」などと呼ばれるプランです。
「車対車+A」では一般的に単独事故や当て逃げは補償の対象外になりますが、補償範囲が限定されるため、「一般車両」に比べ保険料は割安になります。保険料負担を抑えることを優先するのであれば、最低限の補償を確保できる「車対車」を選んで車両保険に入ると良いでしょう。
自己負担額とは、保険金が支払われる場合に一部自己負担する金額のことで、車両保険を付帯する際に自己負担額を高く設定することで保険料を割安に抑えられます。
例えば自己負担額の設定が5万円、事故に伴う修理費が20万円の場合、5万円は自己負担となるため車両保険から支払われる保険金は15万円です。自己負担額を高くすれば保険会社が支払う保険金が減るため保険料は割安になります。
ただし、自己負担額を高くすると、契約の車が事故により損害を受けた場合の自己負担が増える点には注意が必要です。車両保険を付帯した場合の自動車保険の保険料と保険金額とのバランスに加え、自分にとって無理のない負担金額であるかどうかを考えたうえで自己負担額を設定するようにしましょう。
車両保険を選ぶときにはライフスタイルにあわせて必要な補償を選ぶことが大切です。「おとなの自動車保険」であれば、車両保険の補償範囲をご自身のライフスタイルにあわせて自由に組み合わせることができます。
「お車同士の事故」「火災・落書き・台風」「盗難」「自宅・車庫での水災」「単独事故・当て逃げ」の5つの補償によって構成されており、お客さまのニーズにあわせて補償を組み合わせられる点が特長です。
補償範囲を限定することで、車両保険の保険料を抑えることができます。また、車両保険の自己負担額は7パターンから選ぶことができます。
中古車の場合でも、ご使用方法や用途などにより、車両保険をご検討された方が良いでしょう。
「おとなの自動車保険」はご契約される方の希望に合わせたプランを探すことができるのでおすすめです。
■「おとなの自動車保険」についてはこちら
https://www.ins-saison.co.jp/otona/
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