自動車保険
自動車保険は通常1年単位の契約となっており、更新時に次の契約の保険料が提示されます。
契約中の事故の有無や補償内容の変更によって、更新後の保険料は変わります。更新後も保険料が変わらないケースや、無事故で補償内容も同じであっても保険料が値上がりするケースもあります。
本記事では、自動車保険の保険料が値上がりする理由や、保険料を抑えるための方法を解説します。
目次
１年契約の場合、１年のあいだ保険金の請求がなければ、更新時に等級が１つ上がり、等級に応じた割引率が適用されます。
また、無事故であれば、等級と同じく保険料率に影響する事故有係数も適用されません。そのため、「無事故かつ同じ補償内容で更新をご検討されている方は、更新後の保険料が下がるものと期待するでしょう。
ところが、無事故で補償内容が同じでも、更新時に保険料が値上がりするケースは存在します。
契約更新時に自動車保険が値上がりをした場合、何らかの理由があります。ここでは、保険料アップに関係すると思われる主な理由について紹介します。
交通事故で自動車保険を使用すると、更新時に等級が下がって事故有係数も適用されるため、保険料は高くなります。
例えば、現在10等級のドライバーが電柱に衝突する事故を起こして、対物賠償保険を使用したケースを考えてみましょう。
ほかの車や公共物への衝突事故は3等級ダウン事故と呼ばれ、更新時の等級は10等級から7等級へダウンします。これだけでも保険料アップになりますが、さらに事故有係数が更新時から3年間適用されるため、その間は保険料が割高になるのです。
また、飛び石によるフロントガラスの傷を車両保険で直すなど、交通事故とはいえない内容の保険の使用でも、1等級ダウン事故、さらに1年の事故有係数としてカウントされます。
自動車保険の保険料には料率クラスも関係します。
料率クラスとは、車の型式ごとの事故実績に応じて区分される保険料率のことです。型式はメーカーや車種を表すのではなく、年式やタイプの違いによって細かく分類されています。
事故実績の多い型式ほど、保険金請求が多く安全性が低いと判断されるため、保険料は割高になります。
型式ごとの保険料率は、損害保険料率算出機構が算定する事故実績にもとづき、1年に1回のペースで見直されます。この見直しで必ず保険料が変わるわけではありませんが、結果によっては更新時の保険料が上下する可能性も考えられるのです。
自動車保険は、契約者であるドライバー（記名被保険者）によって、保険料が変わることもあります。特に年齢は事故リスクをある程度予測できる要素とされており、保険料率を左右します。
そのため、更新時に年齢が変わると保険料の値上がりにつながることもあります。近年は高齢ドライバーによる事故が増えていることから、年齢が上がるほど保険料も高くなる傾向にあります。
契約時に利用できる、他社からの乗り換えや早期契約といった特別な割引や、新車割引のように、購入から一定期間を対象とした期間を限定した割引など、各種割引の適用が終わってしまい、思わぬ保険料アップになることも珍しくありません。
ほかにも、免許証の色、買い替えた車の性能による割引が適用外となって、値上がりしてしまう可能性もあります。仮に料率クラスが同じ車に乗換えても、自動ブレーキ機能などの安全性能があるかないかによって、保険料が変わるケースも存在するのです。
割引制度は保険料を抑える効果が非常に高いので、適用外になったとたん保険料が急上昇したと感じやすく、負担に感じる契約者も多いでしょう。
保険料の値上がりには、保険会社による独自の商品改定が理由という場合もあります。
保険会社は、契約者からの請求に対して保険金の支払いを安定して行わなければなりません。そのためにも、常に保険商品の見直しを行い、適宜、補償や割引制度などの商品内容とともに、保険料の見直しを行っています。
商品改定があれば「改定のお知らせ」などとして、保険会社から通知があります。
事故を起こさず、補償内容も変えていないにも関わらず、自動車保険が値上がりすれば、理由があろうと不安になるものです。補償内容の変更や他社への乗換えの検討などを考える方も多いでしょう。
そこで、値上がりした保険料を抑える方法をお伝えします。
もっとも効果を実感しやすいのは、現在の保険契約そのものを見直し、他社の自動車保険に乗換える方法です。補償内容を変えることなく、保険料を抑えられる可能性があります。
特に代理店型で契約している場合、代理店側に中間コストがかかるため、同じ補償の保険でも通販型より保険料が高めです。さらに「おとなの自動車保険」を含む通販型では、オンライン契約によるネット割など、非対面ならではの割引制度も充実しています。
代理店型で契約中の方は、更新前のタイミングにぜひ通販型の自動車保険を検討してみてください。
補償対象の範囲を限定するほど、保険料は値下げされます。
普段運転するのが記名被保険者本人だけなら「本人限定型」にするなど、日頃の利用実態に合わせて変更すれば、現在よりもコストを抑えられるはずです。
自動車保険に車両保険をつけているなら、免責金額を増やす方法も考えられます。
免責金額とは保険金請求時に契約者が負担する金額のことで、免責金額を増やすほど保険料は下がります。現時点で免責金額なしに設定しているなら、少し増やしてみるのも良いでしょう。
例えば、免責金額を免責金額なしから免責金額を10万円に変更した場合、10万円までは自己負担しなければならない代わりに、保険料は下がるでしょう。
ただし、免責金額の増やしすぎには注意です。実際に事故にあったときにご自身の負担がかさみます。
自動車保険は火災保険やバイク保険といった損害保険の一種です。損害保険は損害の実費を補償するのが特徴で、複数の保険で補償が重複していても実費以上に保険金が支払われることがない場合があります。
そこでおすすめなのが、重複した補償の見直しです。
個人賠償責任特約、弁護士費用特約、ファミリーバイク特約、自転車傷害特約といった補償がほかの損害保険でも補償されていないか確認し、もし重複していればいずれかを解除しておきましょう。
ただし、一見同じに見える補償でも、補償対象や保険金額などが大きく異なるケースもあるので、内容を確認することも重要です。
自動車保険の保険料は、車を所有して運転する方にとって、なくてはならない必要経費といえます。必要経費だからこそ低く抑えたいと考えるドライバーは多いでしょう。
そんなドライバーのあいだで話題となったのが、2021年7月に大手損害保険各社により、2022年1月以降の自動車保険（任意保険）の保険料値下げのニュースです。
自動ブレーキ機能など、安全性能を備えた車が広く普及したことが交通事故を減らし、各社の保険料算定に影響する数値である参考純率、ひいては自動車保険の保険料値下げにつながったようです。
しかし、すべての保険会社が保険料を一斉値下げするというわけではなく、保険料が変わらない可能性もあるので注意しましょう。
安全性の高い車が増え、交通事故の発生件数が減少している事実から、自動車保険の保険料が値下がり傾向であることは間違いありません。
一方で、ドライバーの高齢化によるリスク、若年層の車離れも変わらず続いており、保険料が値上がりに転じることも予測されます。実際、損害率（損害保険の保険料に対する保険金支払いの割合）は近年減少傾向ですが、それでも今なお1995年より高い水準です（※）。
保険料の値下げには、運転者全員の安全運転が近道といえるのかもしれません。
（※）日本損害保険協会：損害保険会社の概況「損害率の推移」
自動車保険の値上がりは、無事故でも同じ補償内容でも、契約者の条件や割引制度の適用外などさまざまな理由で起こります。
更新時の値上がりが気になったら、通販型への乗換えを検討するなど、契約内容の確認や補償内容の見直しなどで保険料を抑える対策を取りましょう。
「おとなの自動車保険」は、通販型ならではの手頃な保険料で充実した補償を提供していますのでご検討下さい。
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https://www.ins-saison.co.jp/otona/
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